山梨学院大学地域連携スポーツシンポジウムが７月１日、山梨学院メモリアルホールで開催された。山梨県内では、総合球技場（新スタジアム）構想が策定され、基本計画検討委員会による議論が進められており、この日のシンポジウムでは、「スタジアムから産まれる新たな価値～まちづくりから人づくりまで～」をテーマに進められた。基調講演では、スポーツ庁民間スポーツ担当の由良英雄参事官が「スタジアム・アリーナ改革と地域・経済活性化」と題し講演。由良参事官は、国の成長戦略としてのスポーツ産業や振興、国内のスタジアム・アリーナ改革の基本方針や方向性、未来型スタジアムの可能性について国内外の先進事例を紹介し言及した。その後のパネルディスカッションでは、行政・スポーツ団体・経済界など様々な立場のパネリストが地域経済やまちづくり、プロスポーツ、人づくりなど多角的な視点から山梨県におけるスタジアムの方向性について議論がなされた。

山梨県内では、総合球技場（新スタジアム）の整備要望を２０１４年に球技関係団体が山梨県知事に行い、これに併せて１０万人近い賛同署名も知事に提出された。これを受け県では、総合球技場検討委員会を設置し協議を行い、「山梨県総合球技場基本構想」を取りまとめ、総合球技場基本計画検討委員会に引き継ぎ、現在も規模や機能、運営手法、建設費、運営収支など県民ニーズや国内外の事例、国内の先進施設の視察などを行い、設置に向け議論が進められている。この日は、総合球技場の整備構想の機運醸成や現状把握、今後の可能性・方向性を展望するべく「スタジアムから産まれる新たな価値～まちづくりから人づくりまで～」をテーマにシンポジウムが行われた。当日は、県内のサッカーファンや球技団体関係者・経済団体関係者のみならず、県外からの参加もあり、会場には２００人を超す市民や学生が詰め掛けた。

■基調講演

スポーツ庁民間スポーツ担当の由良英雄参事官が「スタジアム・アリーナ改革と地域・経済活性化」と題し講演を行った。由良参事官はスタジアム・アリーナの経済的効果や社会的効果について、スタジアムそのものと周辺地域について図表をもとに解説。また、日本経済再生本部の「未来投資戦略２０１７」についてスポーツにおける地域経済好循環システムの構築、スポーツを核とした地域活性化策について説明を加えた。さらに、国内でのスタジアム・アリーナ構想や改革事業、資金調達手法や運営手法について分かりやすく詳説。その上で、外国人ツーリズム、企業間連携、ＩＴネットワーク、健康、街作りをキーワードに国内のＪリーグクラブや海外のスタジアム・アリーナの実例を提示し、参加者への新スタジアムの可能性についてイメージ醸成を促した。

■パネルディスカッション

基調講演者の由良参事官に加え、鹿島アントラーズ・鈴木秀樹取締役事業本部長、山梨中央銀行・進藤中会長、山梨総合研究所・村田俊也専務理事、日本青年会議所・中沢雄一山梨ブロック協議会長をパネリストに加え、山梨県での具体的な新スタジアムの整備展望や方向性について、それぞれの立場や知見をもとにパネルディスカッションが行われた。コーディネーターは、総合球技場基本計画委員会委員を務める山学大現代ビジネス学部の長倉富貴教授が務めた。パネルディスカッションの冒頭に、鈴木事業本部長が鹿島アントラーズが実際に取り組んだ「カシマサッカースタジアム」での様々な事例を紹介した。一方で、進藤会長は、県内のスポーツイベントを主催・後援する立場から、スタジアムのサッカー以外の活用方法について提案。村田専務理事は人口や県民所得にもとづき、経済的なメリット・デメリットを検証。中沢会長は青年会議所がこれまで取り組んだスタジアム周辺での関連事業やスポーツイベントを紹介し、産官学民が連携した地域コミュニティ再生の可能性について言及した。これらの発言・提案を受け、由良参事官はスポーツ庁が取り組むスポーツ施設の整備について、新国立競技場や県庁所在地のスポーツ施設の事例をもとに整備方策について解説した。パネルディスカッション後半には、フロアが開かれ参加者からの意見や質問が寄せられた。参加者からは、「ストレスフリーなスタジアム整備」「附帯機能としてビジター観客用の観光施設の整備」「年間を通じ子育て世帯が楽しめるスタジアム」などの意見が出され、シンポジウムを通じ山梨県における新スタジアム構想の展望や方向性について、時間が許す限り議論がなされた。

文・カメラ（Ｙ．Ｙ）２０１８．７．１