山梨学院大学商学部石川淳ゼミは３月６日、山梨学院大学キャンパスセンターのＳｅｅｄｓシアターで「成果主義賃金のゆくえ研究報告会」を行った。これは２００１年度山梨学院チャレンジ制度の一環で取り組んだもので、成果賃金主義が企業業績の向上に寄与するための条件を、山梨・長野・東京の製造・卸小売・金融保険・サービスなどの企業を対象に３５１件の有効アンケート調査を分析し明らかにした。報告会は、協力団体の甲府商工会議所、山梨産業支援機構などを招いて行われ、日本の企業は成果主義賃金に傾斜してきており、導入には経営戦略との適合性や職務範囲を明確にすることや、評価基準などの公平性を保つことや能力開発を充実させることなどが重要で、これらが実施されたとき企業業績の向上に寄与するという報告が行われた。